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マスターデータ設定を簡単に行える新機能「工程デザイナー」をリリースしました

AI×SaaS生産スケジューラ 最適ワークスは、この度、マスターデータの設定をより簡単に行える新機能「工程デザイナー」をリリースしました。工程デザイナーにより、非エンジニアである現場担当者の方が、より手軽に、より直感的にマスターデータを設定できるようになります。

本記事では工程デザイナー機能の一部をチラ見せ!「簡単にマスターデータを設定できるって、どういうこと?」と思われている方に向けて、工程デザイナーでできることをお伝えします。

なお、工程デザイナーは最適ワークスをご契約いただくすべての方にご利用いただけます。別途の費用等は必要ありません。工程デザイナー含め、最適ワークスにご興味を持っていただけましたら、詳細はぜひお問い合わせください。

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そもそもマスターデータ設定とは?

生産計画を立てるためには、製品、工程、設備、生産能力、スタッフ…など、様々な生産計画にまつわる情報とその関係性を、マスターデータとして整理し、紐付けて設定する必要があります。

しかし、このマスターデータの設定作業は、生産スケジューラを導入する際の大きなハードルになりがち。現場の製造条件をうまく言語化してシステムに設定できない、現場の改善があってもスピード感を持ってマスターデータに反映できない……!、といった問題が発生することも少なくありません。

最適ワークスでは、これまでも独自開発のマスターデータ作成エンジンを搭載するなど、より手軽にマスターデータ設定ができるよう取り組んできました。

さらに、工程デザイナーのリリースにより、現場担当者が直接マスターデータを設定・修正いただけるように。担当者の方が思い描く、計画立案をサポートします!

「工程デザイナー」でできること

工程デザイナーは、生産計画立案に必要なマスターデータ設定のための専用ツールです。製品ごとに工程・設備・スタッフ・作業時間などを設定できます。

工程デザイナーの設定画面

工程デザイナーの設定画面

例えば、以下のような場合にも、工程デザイナーなら簡単に設定できます。

1. 誰がどの設備を扱えるのかを指定したい

製造現場では、作業員のスキルレベルや保有資格など、誰がどの設備を扱えるのかを考慮しながら生産計画を立てることも多くあります。

工程デザイナーでは、工程ごとに、割付け可能な設備・スタッフを指定できます。この際、スタッフのスキルレベルを考慮し、担当できる設備を指定することも可能です。

例えば、新型の設備、旧型の設備、扱いが難しい設備があった場合に、それぞれの作業員が対応できるかどうかは、下図のようなマトリクス形式で設定します。

割付け可能な設備とスタッフの組み合わせを指定

この設定により、作業員にはそれぞれのスキルレベルにあわせて、対応できる工程や設備のみが計画に割付けられます。将来的に、作業員の扱える設備が増えたときには、この対応表のチェックを更新するだけで設定変更は完了です。

2. 様々な段取り時間を設定したい

工程デザイナーでは、製造にかかる時間(本作業)のほかに、事前作業・事後作業を設定することができます。いわゆる「前段取り」「後段取り」にかかる時間です。

それぞれに対し「製品あたりにかかる時間か(生産能力)」「生産数量にかかわらず、固定でかかる時間か」といった指定も、画面上の案内に沿って選択するだけで完結します。

事前作業・本作業・事後作業の設定画面

シンプルな操作画面なので、システムやプログラミングに関する専門的な知識は必要ありません。現場担当者の方が、製造のレシピや実際の作業手順をもとに、工程情報を設定することができます。

3. スタッフ・設備・工程(4M)変更など、マスターデータを更新したい

最適ワークスでは、工程デザイナーを利用することで、導入後もマスターデータ運用の大部分を自社で行っていただけます。(もちろん、不安であれば専門チームによるサポートもありますのでご安心ください!)

マスターデータの設定変更については「以前、システム導入にはなんとか成功したが、システムベンダーに頼まないと設定変更が行えない」といった、いわゆるベンダーロックインの状況に陥るケースも、少なからずあると思います。設定変更の度に外部ベンダーに依頼するのが億劫になり、やがて更新されずに使われないシステムになってしまった……なんて経験がある企業様もいらっしゃるのではないでしょうか。

「新しいスタッフが増えた」「設備を買い替えた」「作業時間を変更したい」などなど、運用上のマスターデータ変更は、圧倒的に簡単。製造現場の生産性を担う生産計画を、自社で導入・運用できることは、経営・現場どちらの立場においても大きな意義を持ちます。

お気軽にご相談ください

このように、最適ワークスは工程デザイナーをはじめとして、現場担当者が簡単に設定できるサービス設計により、自社でオーナーシップを持てることが大きな特徴です。ご興味がある方はぜひ、オンライン面談にて製品デモをご覧ください。

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※本記事の内容は、2022年12月時点での機能・情報になります。最新情報については、お問い合わせの上でご確認ください。

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